逆大衆心理投資法（オリジナル投資法）
大衆心理・・・みなが一斉に同じ感覚/方向を向くこと
株式投資の世界においては、この「大衆心理」が株に及ぼす影響は個人投資家が多くなってきた現在では見過ごすことが出来ないものとなっています。
その一つの事例として、ある企業をテレビなどのメディアが取り上げることにより、株価が翌日にドーンと騰がるケースがあります。
これはテレビなどのメディアを見た個人投資家などが、影響を受けて、その銘柄に買いが集まるというわけです。
では、逆大衆心理投資法って何をするの？
大衆心理の逆をいく、
つまり、みなが買っていればこちらは売る。
みなが売っていればこちらは買うといった投資法です。
株価が下げる原因の中には、直接その企業の業績や経営状態に関係ない理由で株価が暴落することがまれにあります。
私が投資をはじめた2004年12月に起こったドンキホーテの放火事件もその一つの例です。
当時、ドンキホーテで埼玉の２店舗が放火による火災に遭いました。その当時の株価は6500円台を推移していましたが、放火の影響によりその数日後には株価は5000円割れを記録しました。放火の影響でその不安から銘柄を売却し「売りが売りを呼ぶ展開」となり株価は売られすぎ感のあるところまで下げました。
ドンキホーテ側には「圧縮陳列」といった過失はあったものの、火災による業績の落ち込みは犯人による「放火」が原因であり、あきらかにニュースで「圧縮陳列」などが大きくとり立たされた為の下落となりました。
逆大衆心理とは、そういった「みなが売ってしまおう！」と思っている時期に「こちらが買う」投資法です。 ここでは「何故下げているのか？」の見極めが大変重要になってきます。
業績の下方修正や製品のトラブル、安全性の問題などで下げる場合には、業績や経営に関係する問題なので今回の逆大衆心理投資法は使えません。
今回のケースでもタイミングをうまく合わせて5000円で買うことが出来たらなら、約４ヵ月後には株価は6500円まで株価を戻していますので、差額1500円ものリターンを得ることができる計算になります。単元株は最低100株ですから短期間で約15万円のリターンを得れたというワケですね。
この逆大衆心理投資法では、目標株価は下落前の株価を目安として取り組んだ方が良いと思います。
その他にも不正アクセスによる「個人情報流出」なども、企業の管理体制に問題もあるかとは思いますが、直接の原因は犯人による不正アクセスが原因です。こういった内容で株価がドーンと下落する場合にも逆大衆心理投資法は使えると思います。
他にもパターンはいくつか存在しますが全ては見極めが肝心です。
大衆心理による売られすぎ銘柄はよ〜く見極めて
投資するとおいしいリターンが待っていますよ
投資するとおいしいリターンが待っていますよ
