逆大衆心理投資法(オリジナル投資法)

大衆心理・・・みなが一斉に同じ感覚/方向を向くこと。

株式投資の世界においては、この「大衆心理」が株価に及ぼす影響は見過ごすことができないものとなっています。

事例として、ある企業をテレビなどのメディアが取り上げることにより、株価が翌日にドーンと上がるケースがあります。これはテレビなどのメディアを見た個人投資家などが、影響を受けて、その銘柄に買いが集まるというわけです。

では、逆大衆心理投資法って何をするの?

大衆心理の逆をいく・・・

つまり、みなが買っていればこちらは売る
みなが売っていればこちらは買うといった投資法です。

みなが買っていれば・・・というのはすでに持ち株として保有していなければ意味がないので、ここでは誰でもできるみなが売っているときにこちらが買うといった投資法を紹介します。

株価が下げる原因の中には、直接その企業の業績や経営状態に関係ない理由で株価が暴落することがまれにあります。

ドンキホーテの放火事件

私が投資をはじめた2004年12月に起こったドンキホーテの放火事件もその一例です。

当時、ドンキホーテで埼玉の2店舗が放火による火災に遭いました。
その当時の株価は6,500円台を推移していましたが、放火の影響によりその数日後には株価は5,000円割れを記録しました。放火の影響でその不安から銘柄を売却し「売りが売りを呼ぶ展開」となり株価は売られすぎ感のあるところまで下げました。

ドンキホーテ側には「圧縮陳列」といった過失はあったものの、火災による業績の落ち込みは犯人による「放火」が直接的な原因でした。

ドンキホーテ

逆大衆心理とは、そういった「みなが売ってしまおう!」と思っている時期に「こちらが買う」投資法です。

株価回復の見極めが大事

ここでは「なぜ下げているのか?」の見極めが大変重要になってきます。

業績の下方修正や製品のトラブル、安全性の問題などで下げる場合には、業績や経営に関係する問題なので今回の逆大衆心理投資法は使えません。

今回のケースでもタイミングをうまく合わせて5,000円で買うことができたらなら、約4ヵ月後には株価は6,500円まで株価を戻していますので、差額,1500円ものリターンを得ることができる計算になります。
単元株は最低100株ですから短期間で約15万円のリターンを得れたというワケですね。

この逆大衆心理投資法では、目標株価は下落前の株価を目安として取り組んだ方がよいと思います。

その他にも不正アクセスによる「個人情報流出」なども、企業の管理体制に問題もあるかとは思いますが、直接の原因は犯人による不正アクセスが原因です。こういった内容で株価がドーンと下落する場合にも逆大衆心理投資法は使えると思います。

他にもパターンはいくつか存在しますが「なぜ、下がっているのか?」の見極めが肝心です。

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