米国株のメリットとデメリット

米国株の魅力は、なんといっても市場の規模がデカい!ことにあります。

超一流企業も上場していますが、米国株は1株から購入が可能です!

ワンポイント

  • すべての銘柄が 1株から購入可能!(小額投資)
  • 株主還元を積極的に行い 配当利回りが高い!
  • 世界的な優良企業(有名企業)が上場している。
  • ベンチャー企業が化ける場合がある。
  • 上場している企業数が多い。
  • 市場の流動性が高い。(取引が活発)
  • ETFが充実している。(金や原油のETFなど)
  • 夜間でも取引が可能なのでサラリーマンにも便利。

先に米国株の魅力(メリット)を紹介し、続いてデメリットを紹介します。

すべての銘柄が1株から購入可能!

米国株は、1株から購入できます。

1株から購入できるので小額投資が可能です。
有名企業でも数千円で購入が可能。

小額投資ができるため、実は日本株よりも購入の敷居が低いんです。

1株とはいえ、超一流企業の株主になることが可能です。

カブスルは、フォード(F)を2017年10月に5株 購入。
1株12.38ドルで、合計で約7千円です。

ちなみに、Amazonも保有。(株式投資:保有銘柄

米国株は配当利回りが高い

米国株の魅力のひとつは、配当利回りの高さです。

つまり、投資した資金に対してもらえる配当金の金額が高いです。

配当金により資産を銀行金利よりも良い利回りで運用できます。

配当利回り別にスクリーニング(条件検索)してみました。(2022.7.19時点)

  • 配当利回り 4%以上~:371社
  • 配当利回り 5%以上~:225社
  • 配当利回り 6%以上~:164社
  • 配当利回り 7%以上~:129社
  • 配当利回り 8%以上~:108社

参考までに、日本株(プライム上場)の平均配当利回りは2.22%です。2023.10.13時点

米国は株主還元が積極的で、かつ日本のように株主優待がありません。

株式投資が日本に比べて浸透している米国ならではの特徴です。

配当金は年4回もらえる

米国株は原則として、配当金を年4回もらえます!

日本株の配当金は、一般的に年1~2回です。
もちろん、日本でも年4回の配当金を出す企業もあります。

参考までに、マネックス証券の場合、配当金が入金されると下記のメールが届きます。

米国株の配当金

優良企業(有名企業)が上場している

米国株の中には日本でもおなじみの超優良企業も上場しています。

  • ウォルトディズニー
  • ボーイング
  • コカ・コーラ
  • エクソンモービル

などなど。
日本でも知名度が高い銘柄も多く、それらの米国株に投資ができるのが魅力です。

ベンチャー企業が化ける場合がある

米国ではベンチャー企業を支援する背景があり、ベンチャー企業の事業が成功すれば、株価も数倍・数十倍になることも珍しくありません。

ワンポイント

  • アップル(Apple)
    • 2003年に上場。終値は6.38ドル
    • 2012年9月の高値は705.04ル
    • 株価は約110倍に。10万円分購入していれば、1,100万円!
  • テスラ(Tsla)
    • 2010年に上場。終値は23.9ドル
    • 2020年8月に1:5の株式分割
    • 2021年11月の高値は1,243.49ドル
    • 株価は約260倍に。10万円分購入していれば、2,600万円!

アップルはiPodやiPhoneなどの人気機種が誕生し、爆発的なヒット。
テスラはEVメーカーとして頭角を現し、イーロンマスクが同社の顔に。

上場している企業数が多い

アメリカの主要取引証券所(ニューヨーク証券取引所やナスダックなど)で取引されている米国株は、2013年末現在で5,008社になるそうです。
ちなみに、大証などと統合された新体制の「東証」の上場会社数は2014/2/28時点で3,416社になります。

時価総額においても米国市場は世界シェアの約30%を誇っています。

市場の流動性が高い(取引が活発)

米国株は上場企業数、投資に参加している人数からいっても日本の市場より取引が活発です。
なお、日本人は投資より貯蓄を好みますが、アメリカ人は貯蓄よりも積極的に投資を行います。

また、日本市場でおなじみの「ストップ高」「ストップ安」がありません。
したがって際限なく株価が上がる可能性があります。(もちろん、逆もありますが・・・。)

ETFが充実している(金や原油のETFなど)

「ETF」とは証券取引所に上場している投資信託のことです。
つまり、米国ETFとはアメリカの証券取引所に上場している投資信託になります。

ETFは通常の株式同様、いつでも自由に売買ができるのが特徴です。

日本では取り扱いが少ない「金」や「原油」のETFなども充実しています。

サラリーマンなど夜間でも取引が可能

こんばんは

サラリーマンなど日中働いていており、日本の市場時間では取引がリアルタイムにできない方も、米国株なら仕事が終わった後の夜にでも取引にリアルタイムに参加することができます。
※マネックス証券では注文自体は24時間 行うことが可能です。

米国の取引時間は9:30~16:00に統一されています。

米国の夏時間(サマータイム)の場合、
日本時間では、夜22:30 ~ 朝5:00になります。

米国の冬時間(標準時間)の場合、
日本時間では、夜23:30 ~ 朝6:00になります。

米国では、3月第2日曜日から11月第1日曜日までサマータイム(夏時間)となります。

サマータイムというと短い期間に聞こえますが、3月から11月までの約8か月間になりますので、こちらの取引期間の方が長くなります。

続いて米国株のデメリットを見ていきましょう。

米国株のデメリットは4つ

米国株のデメリットとして、外国株特有のリスクがあります。

  • 企業の情報が少ない
  • 為替リスクがある
  • 売買手数料が割高
  • 日本株よりハイリスクハイリターン

これらの米国株のデメリットについて、紹介します。

企業の情報が少ない

日本企業の情報は新聞やニュース、企業のホームページ等で入手しやすいですが、海外の情報は現地在住よりは入手しづらいです。

ただし、ネット証券各社は米国株のレポートを多数発行しています。

マネックス証券
  • 米国株厳選銘柄レポートBOOK(四半期更新)。
  • 米国株ウィークリーレポート(原則月曜日更新)。
  • 月一回のオンラインセミナー。
SBI証券
  • モーニングスター社が提供する個別銘柄レポート。
  • 米国株式 決算速報ニュース。
  • 米国の投資週刊誌バロンズの記事を厳選したレポート。
楽天証券
  • 米国の投資週刊誌バロンズの記事を厳選したレポート。

為替リスクがある

為替リスクとは、為替相場の下落(または上昇)によってリスクを負う可能性のことです。

米国株だけではなく、その他の外国株式や債券、外貨預金などの金融商品で発生します。

ただし、リスクとありますが、為替の動きよっては差益になる場合もあります。

金融市場では、どっちに転ぶかわからない状態のことを「リスク」と呼びます。

参考までに

1,000ドル保有、1ドル100円 だった場合。
(資産価値は1,000ドル×100円=10万円)

  • 1ドル90円の円高になる
    資産価値は 1,000ドル×90円 = 9万円(損失)
  • 1ドル110円の円安になる
    資産価値は 1,000ドル×110円 = 11万円(差益)

売買手数料が割高

売買手数料が日本株より割高(0.45%)になります。

10万円分の米国株を購入すると、手数料は450円になります。

ワンポイント

2019年7月に各証券会社が売買手数料の引き下げを行っています。
最低取引手数料が安くなり、買いやすくなりました。

日本株よりハイリスクハイリターン

米国株は、日本株よりも「ハイリスク・ハイリターン」の金融商品です。


米国株のメリットとデメリットを比較して、取引してみて下さい。

1株から購入できますので、気軽に購入できます。

米国株を購入しない為替差益に注意

通常の流れで米国株を取引する際は、為替差損益による確定申告は必要ありません。(特定口座ありの場合)

為替差益とは、為替の差による利益のことです。

通常の流れとは、円から米ドルに交換、その後 米国株を購入すること。

外国株の税金計算は「外国株取引のため」に為替振替を行った資金として、 原則、為替振替時に為替損益が発生しても、 円換した売買の差額に為替差損益は含まれているもの考えられます。

米国株を購入しない為替差益に注意

注意が必要なのは、為替レートによる交換を行い、米国株を購入せず、為替差益を得るときです。

日本円から米ドルに交換し、その後米ドルから円に交換します。

  • 1米ドル=100円の時に1万円分をドルに交換。
    100米ドルが手元に。
  • 1米ドル=110円の時に100米ドルを円に交換。
    1万1,000円になって戻ってくる。

1万円が、為替の交換で1万1,000円となり、1,000円の利益が出ています。

米国株の取引をせずに為替振替のみ行い、 為替差益が発生した場合、雑所得として確定申告が必要な場合があります。

上記は一般的な説明です。
税務上の判断は、 最終的には所轄の税務署にて行われます。
ご自身の取引内容が雑所得にあたるかどうかは、最寄りの税務署へご相談ください。

証券会社に相談しても、証券会社側も判断できず、同じ返答になると思われます。

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