持ち株に悪いニュースが出たら?

株式投資で一番大事なことは「利益を出すこと」です。
総合的に利益を出していくには「リスク管理」が大切な要素となってきます。

少額の利益を出しても、大損をしていては総合的にマイナスの成績になってしまいます。

悪いニュースの「質」を見極める

持ち株の株価が下がる要因として「悪材料(悪いニュース)」があります。

全体的な株式相場に影響する悪いニュースもありますが、こちらでは個別の銘柄に対する悪いニュースに関して考えていきたいと思います。

悪材料のニュースが出ると、株価が下がっていく傾向にあります。

その際に大切なのは、それの影響が「一時的」なのか「恒久的」なものなのかを見極め、判断する必要があるということです。

一時的な影響がある悪いニュースの場合

一時的な影響がある悪いニュースの場合は、その状況により「保有を続ける」又は「すぐに売却してニュースが落ち着いたら買い直す」のが個人的におすすめです。

一時的な影響があるニュースとは、簡単に言えば「業績に大きな影響が出ないニュース」です。
※たとえば「顧客情報がサイバー攻撃により漏れた」「謝罪会見の態度が悪かった」など。

もちろん、上記の例の顧客情報が漏れた・・・という内容は 顧客からすれば大変遺憾な事態で、企業にとってもイメージが悪いニュースなのですが・・・一番悪いのは「犯罪者」です。

また、私がこれまで悪いニュースと株価の関係を見てきて一番思ったことは、

「三ヶ月もすれば、みな悪いニュースを忘れている」

ということです (  ̄∇ ̄)

悪いニュースは連日報道され、時には他の悪いニュースも一緒に報道されるので、企業イメージ等が悪くなり株価が下がりやすくなりますが、大抵は三ヶ月もすれば 悪いニュースは記憶から消えていき、株価も回復している傾向にあります。

よって、一時的な悪いニュースが出た場合は「保有」または「売って」しまって、報道が落ち着いてきた時点で買い直すことにより、安い株価で購入できるチャンスになる場合があります。

飲食関係など日常生活と密接に関係ある銘柄に 悪いニュースが出た場合は、連日報道されやすいです。それにより、株価が徐々に下落していく傾向がありますので特にご注意を。
また、同業種や関連銘柄も影響を受ける場合があります。

また、飲食関連の場合は株価がそのまま低迷する場合と、株価が数カ月後に回復してくるパターンがあります。どちらにせよ、一旦売ってしまった方がよいと個人的には思います。

恒久的な影響がある悪いニュースの場合

恒久的な影響がある悪いニュースの場合は「売り」が基本的には正解です。

たとえば、

悪いニュースが・・
  • 業績の著しい悪化
  • 企業の信頼性が大きく損なわれる事案
  • 配当金」が無配になる
  • 株主優待」が廃止される
  • 虚偽記載などによる上場廃止

などなど。
これらの悪いニュースが出た場合は、早めに売ってしまった方が正解です。


株を保有している投資家が株を売ることにより、それが連鎖し、どんどん株価が下がっていきやすくなります。また、悪材料を皮切りに「空売り」を仕掛ける投資家も出てきます。

株価の回復もすぐには起きませんので、どうしても保有しておきたい銘柄の場合は、株価が下がりきってからの反発を待って購入しなおしても遅くはありません。

悪いニュースが出た場合、業績に影響が出そうかを考えて売りの判断をしましょう。

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こちらの記事は、株式投資歴14年の運営者が執筆しています。
現在記事をすべて見直しています。一部の記事は修正前で読みづらいと思います。申し訳ありません。

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